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賃貸物件の築年数は何年までがいい？
目安や選ぶポイントを解説- 賃貸
- 築年数
- 物件選び
賃貸物件を探す際、多くの人が築年数をチェックするのではないでしょうか？築年数は、家賃や設備、住み心地にかかわる重要な指標です。築年数が古い物件には注意点もありますが、条件次第では快適に暮らせるケースもあるため、築年数にこだわり過ぎないほうがよい物件と出会えることもあります。本記事では、築年数ごとの特徴や失敗しない物件選びのポイントを分かりやすく解説します。
賃貸物件の築年数とは？
築年数とは、建物が完成（竣工）してから現在までの経過年数を示す指標です。たとえば、2020年に建てられたマンションは、2025年の時点では築5年となります。賃貸物件を選ぶ際、多くの人が家賃、間取りと共に築年数を重視しますが、あくまでも判断材料の1つに過ぎません。そのため、内見を通じて実際の建物や管理状況をチェックすることが、後悔のない住まい選びにつながります。
賃貸物件の築年数は何年が目安？
賃貸物件を設備の新しさで選ぶ場合、築年数は10年が目安とされています。その理由は、多くの設備メーカーが定める標準（平均）使用期間が10年であるためです。また、国土交通省によると鉄筋コンクリート造（RC造）の外壁は、一般的に12年目くらいに補修・塗装工事（大規模修繕）が必要とされています。（※1）
物件によっては、築10年以上であっても建物の補修工事が済んでいないケースもあります。そのため、内見の際には、不動産会社の担当者に補修工事が完了しているかを確認するのがおすすめです。なお、賃貸物件の築年数は、一般的に以下のように区分され、それぞれ特徴が異なります。
- 築5年以内
- 築10年以内
- 築20年以内
- 築30年以上
以下の一覧表で詳しく見ていきましょう。
| 築年数 | 特徴 |
|---|---|
| 築5年以内 |
・建物、設備ともに状態がよい ・最新かつ人気の設備が設置されていることも多い |
| 築10年以内 |
・大規模修繕前の物件が多く、外観や共用部が経年劣化していることもある ・家賃は、築浅よりもやや低い傾向がある |
| 築20年以内 |
・大規模修繕が1回済んでいることが多く、管理状態によって物件の状態が異なる ・一般的に、家賃は築年数に応じて下降するが、立地や設備更新状況によって異なる ・リノベーションされているケースもある |
| 築30年以上 |
・耐震基準や設備の老朽化に注意が必要 ・管理状態やリノベーションの有無によって物件の状態が大きく異なり、それに伴って家賃も変わる |
一般的に賃貸物件は、築年数が経過するにつれて、設備や共用部の老朽化、外観の劣化が見られるため、家賃が安くなる傾向があります。しかし、立地や管理状況、リノベーションの有無などによっては例外もあります。
また、「新耐震基準」に適合した建物かどうかも大きな判断材料になるでしょう。建築基準法が改正された1981年6月以降に建築確認申請を受けた建物には、新耐震基準が適用されています。
その後、1995年の阪神・淡路大震災を受けて、2000年6月、木造住宅の耐震基準が改正されました。この改正によって定められた基準は、「新・新耐震基準」「2000年基準」とも呼ばれています。木造の集合住宅においては、この改正以降に建てられた建物のほうが安全性に優れているといえるでしょう。
築年数が古い賃貸物件のメリット
築年数が古い賃貸物件には、築年数が新しい物件に比べて家賃が安い、選べる物件が多いなどのメリットがあります。
家賃が安い
築年数が古い物件は、一般的に家賃が低く設定されているのがメリットです。家賃が低い理由は、建物の経年劣化や設備の古さが価格に反映されているためです。築年数の条件を広げることで、同じ予算でもより広い間取りや充実した設備の物件に出会える可能性が上がるでしょう。
物件の選択肢が広がる
市場には築年数が古い物件も多く流通しているため、選択肢が広がります。また、新築や築浅物件に比べて競争率が低いため、希望条件に合った物件をじっくり選べるのも利点です。選択肢の豊富さは、家賃・間取り・設備・周辺環境など、複数の条件を比較しながら納得のいく物件を見つけるうえで大きなメリットといえます。
リフォーム・リノベーション物件もある
築年数が古い賃貸物件では、大家さんがリフォームやリノベーションを施し、設備や内装を一新しているケースもあります。リフォームは、古くなった建物を修繕により元の状態に近づけることが目的で、リノベーションの目的は、建物の間取りや性能を向上させることです。
こうした物件は、外観が古くても室内は清潔かつ機能的に整備されていることが多く、なかにはシステムキッチンや浴室乾燥といった新築物件と同等の設備を備えているものもあります。そのため、築年数で絞り込んだり、外観の写真だけで判断したりせずに、リフォームやリノベーション物件を検索したり実際に内見したりして確認しましょう。
また、近年は既存の建物の耐震性能を現行の新耐震基準レベルまで向上させ、かつダイナミックなデザイン転換や用途変更、設備のリニューアルなどを行う「リファイニング建築®︎」（※2）という手法が出てきています。築年数がたっていても、新築と同等の機能性、耐震性の建物にでき、外観や内装も一新されるため注目が集まっています。物件を探す際は、リファイニング物件も選択肢の1つとして考えてみてはいかがでしょうか。
エル・セレーノ西早稲田は主要エリアへダイレクトアクセス可能なリフォーム、リノベーション物件です。実際のビフォーアフター写真を紹介します。
築年数が古い賃貸物件のデメリット
築年数が古い物件にはメリットがある一方、設備の老朽化や耐震性などについての懸念もあります。物件を選ぶ際は、希望条件の優先順位を明確にし、慎重に検討することが大切です。
築年数によって耐震性が異なる
築年数が古い賃貸住宅のなかには、新耐震基準が適用されていないものもあります。旧耐震基準の物件は、震度5強程度までの地震を想定していますが、新耐震基準では、震度6強～7程度まで耐えられる設計となっており、耐震性に大きな違いがあります。旧耐震基準の物件を検討する場合は、耐震診断を受けていて、耐震補強済みであるかを管理会社や大家さんに確認しましょう。
設備が古い場合がある
築年数が経過した物件は、リフォームやリノベーションを行っていない場合、キッチンや浴室の設備が古いことがある点にも注意が必要です。エアコンや家庭用のガスコンロ、ガス給湯器は、多くのメーカーが標準（平均）使用期間を10年と定めています。
賃貸物件では、借主に原因がない限り、設備の修繕・交換義務は原則として貸主にあると法律で定められています。しかし、季節によってはエアコンやガス給湯器が故障すると生活の質に影響するため、入居したい物件を見つけたら、不動産会社に交換の有無を確認したほうがよいでしょう。
防音・断熱性能が劣ることがある
築年数が新しい物件に比べると、防音性能や断熱性能が低いことがあります。たとえば、上階の足音が響きやすい、夏は暑くて冬は寒いといったことが想定されます。内見時は、生活音の聞こえやすさをチェックし、壁・床・窓の素材や構造も確認しておくとよいでしょう。
築年数が古い賃貸物件を探すときのポイント
築年数が古い賃貸物件探しの際は、管理状態や耐震性、水回りの劣化などをチェックしておくと安心です。特に1981年以前に建てられた建物は、旧耐震基準の可能性があるため、耐震診断や補強の有無を不動産会社に確認しましょう。
築古物件であっても、リフォームやリノベーションを施していたり、外観・機能性・耐震性を新築同等に再生するリファイニング建築®︎を取り入れたりしている物件もあります。物件によっては築年数がたっていても安心して暮らせるため、築年数だけで判断せず、実際の状態やリフォーム履歴を確認することが大切です。
よくある質問
- 賃貸物件の築年数の狙い目は？
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築年数の狙い目は、設備の状態を重視するなら築10年以内、耐震性を重視するなら築20年以内が目安となるでしょう。10年が目安となる理由は、多くの設備メーカーが定める標準（平均）使用期間であるためで、20年は、現行の新耐震基準（2000年基準）の施行後であるためです。
家賃は、需要と供給のバランスによって決まります。築年数が古くても、リフォームやリノベーションによって設備や性能が向上している場合もあります。管理や修繕状況によって物件の状態は異なるため、内見で確認することが重要です。 - 賃貸物件の築年数が古いとゴキブリが出る？
- ゴキブリをはじめとする害虫は、建物の隙間や排水管から侵入することが多く、築年数が古い物件は建物や施設の経年劣化によってそのリスクが高いと考えられます。一方で、築年数に関わらず階下に飲食店がある場合や、周辺環境が不衛生な場合も害虫が発生しやすいため、物件探しの際は確認しておきましょう。なお、建物や設備の管理を徹底している物件や、リファイニング建築®などでほぼ建て直しと同じような状態の建物では、築年数が経過していても害虫の発生リスクは抑えられるため、一概に「築古物件＝害虫」とはならないでしょう。
- 築年数30年以上の賃貸物件でも快適に住める？
- 鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC造）、鉄筋コンクリート造（RC造）、壁式鉄筋コンクリート造（WRC造）、木造（W造）、鉄骨造（S造）なのかなど、建物の構造によって性能や快適性は異なります。劣化しにくい資材や頑丈な構造を採用している物件は、築30年以上でも快適に暮らすことが可能です。設備や内装の状態は、築年数だけでなく、メンテナンスやリフォームの有無によって左右されます。築年数だけで判断せず、管理状況を含めて総合的に確認することが望ましいでしょう。
まとめ
賃貸物件の築年数は、設備の状態や家賃、耐震性に影響する重要な判断材料です。築年数ごとの特徴を踏まえたうえで、家賃や設備、立地などを総合的に見極めましょう。築年数だけでなく、管理状況や耐震性なども含めて総合的に判断することが、満足度の高い住まい選びにつながります。
三井不動産レジデンシャルリースでは、築年数が経過していても、新築に近い利便性と生活の快適性を兼ね備えたお部屋を紹介しています。気になる物件がありましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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- ※1出典：国土交通省 住宅局住宅総合整備課賃貸住宅対策室「民間賃貸住宅の計画修繕ガイドブック」
https://www.mlit.go.jp/common/001231406.pdf
（最終確認：2026年1月27日） - ※2：リファイニング建築®︎
株式会社青木茂建築工房独自の建物再生手法です。既存躯体以外はすべて解体し、躯体補修・耐震補強により現行法規のレベルまで耐震性能を向上させるとともに、デザインの転換や設備の刷新を行い、新築同等に再生します。リノベーションとは異なり、建物の長寿命化を図るとともに、竣工後に新たに検査済証を取得することが大きな特徴です。
関西学院大学法学部法律学科卒業。有限会社アローフィールド代表取締役社長。
不動産賃貸業、学習塾経営に携わりながら自身の経験・知識を活かし金融関係、不動産全般（不動産売買・不動産投資）などの記事執筆や監修に携わる。